「夢のマイホーム」というように、住宅は一世一代の大きな買い物だといわれています。予算が少ない人にとっては「ローコスト住宅」は魅力的な言葉に聞こえますが、間取りや外観、家の機能などをどこまで自由に選べるのか気になりますね。そのようなローコスト住宅のメリットとデメリットを解説します。低予算で家を建てたい人は、参考にしてください。

ローコスト住宅とは？

ローコスト住宅とは、その名の通り低い費用で建築した住宅です。建築費用が1,000万円台で建てられた住宅のことを指すことも多いとされています。住宅金融支援機構が2020年8月に発表した「2019年度フラット35利用者調査」によると、土地付き注文住宅の床面積と建設費は全国平均111.5㎡2874.3万円に対し、東海は115.2㎡3019.4万円となっています。

このように比較してみると、ローコスト住宅がなぜ1,000万円台で建築できるのか不思議に思えてくるのではないでしょうか。その秘密は「材料費」「人件費・広告宣伝費」「諸経費」の3つにあります。材料費に関しては各ハウスメーカーや工務店が交渉を重ね、安く仕入れている場合もあるようです。しかし、グループ会社に木材を扱う会社があり、グループ内で一貫して施工することで材料費と人件費、運送などの諸経費を削っているという会社もあります。

ローコスト住宅を建てるメリットとは？

ローコスト住宅のメリットは建築費用を低くおさえられる、建て替えしやすい、工期が短いという点でしょう。子育ての終わりとともに子どもが独立して家を出れば、老後が快適に過ごせるバリアフリーの平屋建てに住みたいという考えなどもあるようです。3,000万円の家を1つ建てて老後まで多額のローンを残すより、ローコストで建築して老後に建て替えするかどうか選択できるほどの資金を貯めておきたいというケースもあるでしょう。

工期が短いという点は、人件費をおさえることにつながってきます。現場の省力化は、建築分野だけでなくそのほかの工業系の現場でも進められており、素材をあらかじめカットして現場での組み立てをスムーズにする方法は住宅以外の現場でも見られるようです。また賃貸に住んでいれば、工期が短い分家賃を払う期間が短くなるでしょう。

ローコスト住宅を建てるデメリット

低予算だからこそ、自由度が低い、耐熱・耐震・耐久性が低いなどのデメリットがあります。ある程度間取りをシンプルにすることで諸経費を安くおさえることができますが、間取りにこだわりたい人にとっては納得できないかもしれません。またユニットのグレードが低いという点も、自由度が低い要素の1つといえるでしょう。

しかし、大手メーカーのユニットを採用して標準装備していることがほとんどなので、「粗悪なものを使われているのでは」と心配になる必要はありません。耐熱・耐震・耐久性に関しては、建築基準法をクリアした上で建築しているのです。耐震性が高いのにローコストで住宅が建てられることをアピールしている施工会社もありますが、それ以上の機能性を求めるとオプションで追加することになり、最終的に自由に設計した注文住宅とあまり変わらない費用になる場合もあるでしょう。

ローコスト住宅を建てる上で注意するべきポイントとは？

建築費以外にかかる予算を考える

ローコスト住宅はチラシやホームページで「1,000万円台で建てられる家」など、魅力的なワードを並べていることが多いですが、それは建築費用のことであり土地代とオプションも加えることを忘れてはいけません。そうなると当然、記載されている価格よりも高い予算が必要になるでしょう。

また、会社によって坪数が同じだからといって、どこの土地も同じ価格になるわけではありません。地域によって土地の価格相場は異なり、取り扱う不動産会社によっても坪単価が違うからです。さらに、地盤が脆弱であれば地盤改良工事が必要になり、電気や水道・ガスなどのライフラインを整えるための費用も発生する場合があります。

複数社比較して選択する

1つの会社だけに目を向けるのではなく、複数社比較してその中から理想に合うプランを見つけましょう。先ほど説明したように、取り扱う不動産会社によって坪単価は変わります。プランもさまざまで、ローコストであっても間取りがある程度自由に設計できる会社や、ほかの会社ではオプションとして用意している機能を標準仕様としている会社もあります。施工事例や「お客様の声」などでは、実際にローコスト住宅のプランで建てた人の住宅写真が載っていることもあるので、参考にしてみましょう。

ローコスト住宅は低価格で住宅を建てられるというメリットがありますが、間取りが制限されるなど自由度が低い場合が多いことや、依頼する会社によって土地代などの価格が変わること、標準仕様としてどのような機能がつけられているかなども考えて会社を選ぶことも必要です。まずは家に必要な機能や間取り、広さを考えて、どれを優先すべきか決めてから住宅会社を選ぶことをおすすめします。